かんがえていることを整理しやすいように､実名を例に仮説を立ててみる｡
その実名を電通とグーグルとしてみようか｡
年度ごとに業種別の売り上げ一覧が閲覧できる雑誌がある｡その中の「広告会社」は､いまだに､１位電通､２位博報堂､３位ADKだろう｡以下､従来の広告会社が順番にならぶ｡
しかし､これは実際を反映していないとおもう｡
グーグルは売り上げの９割は広告費だという｡日本での売り上げも､そうとうだろう｡さらにいえば､ヤフーも､フェイスブックの日本での広告の売り上げは､かなりなものだとおもう｡
ということは､日本の広告取り扱いは､従来のそれでなく､グーグルやヤフーが入ってくるはずである｡
前置きがながくなってしまった｡そういうことが､きょう書きたかったことの主旨ではない｡
電通はテレビ､ラジオ､新聞､雑誌といった旧来の媒体をかなり押さえている｡旧来の媒体の特徴は､テレビやラジオなら時間に制約があり､新聞や雑誌にはスペースの制限があることだ｡不動産と同様､パイが限られていれば､媒体のその希少性ゆえ､価値が付く｡つまり値が付くということだ｡
そして媒体費の値段が高値であるため（あったため）､媒体にのせる広告の制作費が捻出できる（できた）わけだ｡ま､ディレクター､カメラマン､デザイナー､コピーライターなどに報酬が支払われるわけネ｡
一方､グーグルはどうだろう｡そもそもグーグルは媒体費として広告費を得ていない｡そのへん､くわしくないので書けないが､ちがう手法の広告収入となっている｡
で､その広告収入は､どういうふうに流れているのか｡
想像するには､プログラマー､それも､かなり優秀なプログラマーに報酬が流れているとおもう｡あとは先端の研究費用にも流れているかもしれない｡
広告で得た収入を広告の制作費におすそわけする旧来の広告会社にたいし､グーグルは広告収入をプログラミングや先端の技術の投資にまわしているという｡余談だけれど､これからの会社はプログラミングにどれだけお金がかけられるかが肝のなるような気がするよ｡