20年前に比べると書店の数は半分になっている。書店の雑誌の占める割合は大きい。
雑誌はいまやネットのプラットフォームで代用できる。
海外に比べ日本のFacebookのユーザー数は少ない。noteなら雑誌に変わる記事として十分である。
取材について、わざわざ取材し文字起こしをしなくても、YouTubeは関心のある記事や人物の話に直接触れることを可能にした。
日本には3300を越える図書館がある。一方で雑誌の発行部数は数千程度だ。雑誌社は図書館によって、その生命が維持されていると言っても過言でないだろう。
もっとも出版社について言えば、歴史が古い分、好立地の場所に社屋が立っている。他にも物件を持っているだろう。時価が安い時期の日本を代表するような株も保有しているだろう。要は含み資産がある。これによって維持されている可能性は高い。
含み資産で言えば、新聞社は出版社以上だろう。
朝日新聞や読売新聞は銀座や築地に不動産を保有している。毎日新聞も好立地の不動産を保有しているだろう、たぶん。地方新聞も地方において同様だと思う。
昔ながらという点では、記者クラブの既得権益も大きい。
首相以下、閣僚の記者会見や、各省庁のプレリリースは、既存メディアの独占になっている。
もっとも、記者諸君のほとんどは、各省庁の情報を裏付けもせず、そのまま書いているようだ。省庁に思わくを持って新聞社に流せば、それにより世論が形成される。想像以上に、このラインは太い。
昨日「ガーシーチャンネル」(ガーシーによるYouTube)について触れた。
視聴回数は百万回、多い時は数百万回となる。これにより世論がどう動くのか。個人的なひとるのメルクマールにしている。