世界的な経済危機は何度も訪れている。
アジア通貨危機（1997）、ITバブルの崩壊（2001）、そしてリーマンショック（2008）
危機になると将来が不安になる心情が働く。少しでもお金を残そうと思い、消費を控える。企業も同様である。
なので危機の下、お金を使えるのは政府のみとなる。実際、経済危機の際して各国政府は国債を発行して、大量のマネーを供給して来た。
ネット上では、今般の経済危機説が散見されるようになって来た。
アメリカでは企業のトップが予測をリリースしているのに対し、日本では発言は見られず、その発表を元に報じているだけ、というのは余談である。
では、十数年ぶりの経済危機が引き起こると仮定して、各国政府は、旧来のように大規模な金融緩和は果たして可能なのだろうか？
というのは、コロナ渦での経済対策として、すでに各国は、今までにはない規模のマネーの供給を行なっている。しかも今回はインフレ下である。お金を供給すると逆にインフレが助長されてしまう。いわゆるスタグフレーションではジレンマが生じてしまう。
オッケー、ここで、Wikipediaから拾った情報を元に作成した表を示してみよう。
右側には経済危機を、左側にはWebを３つに分け、それぞれを代表する企業、あるいは重要な出来事を記述している。
このようにまとめてみると、それぞれの経済危機と３つに分けたWeｂには相関関係があるように見える。
いや、もっと突っ込んで、相関関係があると仮定してみよう。
そうすると、危機に際して各国の需要喚起の一方で、新しい供給が生まれている、そして、今回の危機に際してはWeb３が大きな役割を担うと、なぁ、そう言ってみたい気分。